2018年7月17日 自衛隊、那覇空港、楚人冠、会津若松、小百合、我孫子、新田原

2018年7月17日の30件のメディアの記事を観察しました。にマスコミで報じられたニュースには、楚人冠、嘉手納、我孫子、押し問答、イベント、押しつけ、現時点、新田原、飛行場、お茶屋、フェスタ、会津若松、スパイ、アイロン、うま味、高校生、核兵器、システム、ボランティア、わいせつ、プログラム、シイラ、那覇空港、戊辰戦争、辺野古、立ち往生、サンゴ、小百合、自衛隊、茶漬け、新発田、パンク、などの熟語などが目に止まりました。30の記事へのリンクを参考までに書いておきます。
戊辰戦争の戦禍を紹介する大仙市の企画展「明治150年」が市アーカイブズと旧池田氏庭園で開かれている。市内と周辺は秋田藩の交通の要衝にあり、2割に当たる1136戸が焼かれ、約500人が命を落とした。150年前の悲劇を絵図や手紙で伝えている。
河北新報2018/7/17秋田
米軍三沢基地(青森県三沢市)の司令官の指揮権交代式が16日、航空自衛隊三沢基地の格納庫内で開かれ、クリストファー・W・ストルービ大佐が新司令官に就任した。ストルービ大佐の前任は群山基地(韓国)の第8作戦群司令。
河北新報2018/7/17青森
社会事業は、日露戦争の終結によりスクープ合戦ができなくなり、新たな読者獲得手段として提唱。楚人冠が着目したのは、旅行と探検だったという。楚人冠は新聞記者育成にも力を入れた。
東京新聞2018/7/17千葉
敗戦前、陸軍は戦争関連の資料を焼却するよう通達した。隠したり燃やしたりは昔からあった。公文書管理法制定を主導した福田康夫元首相にインタビューしたり、米国国立公文書館にも行った。
上毛新聞2018/7/17群馬
陸上自衛隊北部方面航空隊(札幌・丘珠)は17日、後輩隊員にアイロンを押しつけてやけどさせた同方面航空野整備隊(同)の20代の男性3等陸曹を停職15日、傷害行為を制止しなかった20代の男性3等陸曹を停職10日の懲戒処分にした。
北海道新聞2018/7/17北海道
戊辰戦争を副軍事奉行として戦った会津藩士秋月悌次郎の子孫秋月倫子さん(77)=仙台市在住=らが16日までに、悌次郎生誕の地の会津若松市湯川町に説明板を設置した。倫子さんは「この地に原点があることを多くの人に知ってほしい」と話す。
福島民友新聞2018/7/17福島
海上自衛隊の護衛艦「さわぎり」と「とね」の2隻が15日、新地町の相馬港第3ふ頭に入港し、一般公開された。来場者が、迫力満点の速射砲や機関砲などを見学した。護衛艦2隻が同時に相馬港で公開されるのは初めて。
福島民友新聞2018/7/17福島
海上自衛隊の護衛艦「さわぎり」と「とね」の2隻が15日、新地町の相馬港第3ふ頭に入港し、一般公開された。来場者が、迫力満点の速射砲や機関砲などを見学した。護衛艦2隻が同時に相馬港で公開されるのは初めて。
福島民友新聞2018/7/17福島
(森信弘)同飛行場は太平洋戦争中の1943年、旧日本海軍が建設。全長1・2キロの滑走路をはじめ、防空壕や機銃座など多くの「戦争遺産」が残る。市は整備を進め、防空壕などの内部をボランティアガイド付きで公開しているが、防空壕などは鍵がかかり、2人以上で2週間前までに予約が必要など制約が多いことが課題になっている。
神戸新聞2018/7/17兵庫
(森信弘)同飛行場は太平洋戦争中の1943年、旧日本海軍が建設。全長1・2キロの滑走路をはじめ、防空壕や機銃座など多くの「戦争遺産」が残る。市は整備を進め、防空壕などの内部をボランティアガイド付きで公開しているが、防空壕などは鍵がかかり、2人以上で2週間前までに予約が必要など制約が多いことが課題になっている。
神戸新聞2018/7/17兵庫
「(勝が)批判を恐れず(西南戦争後に)真っ先に名誉回復へ立ち上がってくれたのも隆盛の志を理解していたからだ」などと主張した。対談は「海の日」に合わせ、開国史にまつわるフォーラムを開いてきた勝海舟顕彰会(廣田健史会長)の主催。
神奈川新聞2018/7/17神奈川
村井知事は「唯一の戦争被爆国として核兵器のない世界へ歩み続ける責務がある。県として高齢化が進む被爆者に寄り添い、援護施策の適切な実施に努める」と述べた。はぎの会によると、県内に住む被爆者健康手帳保持者は127人。
河北新報2018/7/17宮城
新富町の航空自衛隊新田原基地は29日午前9時~午後3時、戦闘機の訓練や整備の様子などを周辺住民に公開する「SUNDAYNYUTA」(サンデーニュータ)を初めて開催する。同基地関係者は、基地の実情を公開することで自衛隊活動への理解を深めてもらい、自衛隊を志す若者を発掘しようと意気込んでいる。
宮崎日日新聞2018/7/17宮崎
新富町の航空自衛隊新田原基地正門近くに広がる茶畑の中に店を構える夢茶房(安積一仁代表)。
宮崎日日新聞2018/7/17宮崎
石破氏は「核兵器は根源的には廃絶が望ましい」としつつ、現時点では戦争を防ぐために核を含む戦力均衡の維持が最重要とした。「北朝鮮が核を使うことは否定しきれない」とも指摘。国防のため、米国による「核の傘」の実効性を可能な限り検証、確認することが必要とし、「非核三原則」の是非については「突き詰めて議論したとは言い難い」と述べた。
長崎新聞2018/7/17長崎
陸上自衛隊新発田駐屯地は17日、18歳未満の少女にわいせつな画像などを送信させたなどとして、第30普通科連隊1等陸士の男性(19)を停職10日の懲戒処分にしたと発表した。処分は17日付。同駐屯地によると、...。
新潟日報2018/7/17新潟
聖籠町の新潟東港では、海上自衛隊の護衛艦「ひゅうが」が一般公開。新潟市の上空では、航空自衛隊の飛行チーム「ブルーインパルス」が13年ぶりに本県で実演飛行を披露した。ひゅうがは京都府の舞鶴港を母港とし、全長197メートル、幅33メートルで、海自の護衛艦としては2番目の大きさ。
新潟日報2018/7/17新潟
同滑走路は、航空自衛隊那覇基地所属のE2C警戒機が着陸後にタイヤのパンクで滑走路北側に停止したため、同日午後5時38分から閉鎖されていた。
沖縄タイムス2018/7/17沖縄
那覇空港滑走路で航空自衛隊那覇基地所属の機体に不具合が発生し、17日午後5時40分ごろ滑走路が閉鎖された。民間機の発着に影響が出ている。那覇基地によると、E2C警戒機のタイヤがパンクし、滑走路上で止まった。
沖縄タイムス2018/7/17沖縄
17日午後6時ごろ、那覇空港の滑走路上で自衛隊機が立ち往生しているとの情報があり、那覇空港事務所や航空自衛隊那覇基地が確認を急いでいる。滑走路が閉鎖され、那覇へ向かう各社の便が行き先変更するなど影響が出ている。
琉球新報2018/7/17沖縄
「当時の日本写真界が抱いた沖縄のイメージは米軍統治下の基地の島。その中で写した市井の記録は貴重」と勉さん。實さんの残したネガフィルムは千枚以上あるが、基地を写したのは数点という。
沖縄タイムス2018/7/17沖縄
米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古の新基地建設を巡り、県庁前で即時撤回を求める座り込みをしている市民ら約20人が17日午前、県が沖縄防衛局にサンゴの特別採捕を許可したことについて説明を求め、県庁6階を訪れた。
琉球新報2018/7/17沖縄
米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古の新基地建設で、17日午前、米軍キャンプ・シュワブの工事車両用ゲート前に新たな柵が設置されて以降初めて、工事車両が基地内に入った。抗議活動が柵と車道の間の狭いスペースに押し込められる中、座り込んだ市民らは「ひるまずに行動を貫徹しよう」「違法工事をやめろ」と声を上げた。
琉球新報2018/7/17沖縄
(聞き手藤村謙吾)―なぜ今、陸軍中野学校の「秘密戦」や「戦争マラリア」がテーマなのか。 三上陸軍中野学校がやろうとしたことを正確に理解しないと、軍隊が来たときにまた沖縄が同じ運命をたどらされる。 大矢波照間島は地上戦はなかったが、日本軍の軍命による強制移住の結果、マラリアで約500人も亡くなった。
琉球新報2018/7/17沖縄
【名護】米軍キャンプ・シュワブゲート前で17日午前、市民の座り込みを規制するため沖縄防衛局が先週末に新たな柵を設置してから、初めての辺野古新基地建設に対する抗議行動が始まった。午前8時半に市民約40人が、柵と交通規制用のタンクの間の幅約1メートルに座り込んだ。
沖縄タイムス2018/7/17沖縄
米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古での新基地建設を巡り、沖縄防衛局が県に通知した土砂投入の開始日まで、17日で残り1カ月となった。大浦湾・辺野古の海域は、5300種以上の多様な生物が確認される豊かな海だ。
琉球新報2018/7/17沖縄
絵日記を通し、当時の町の様子や戦争との関わりを浮き彫りにする。もともと町の歴史に詳しかった訳ではない。転機は、メンズファッション関連会社を定年退職した九六年に訪れた。
東京新聞2018/7/17埼玉
唯一の戦争被爆国の日本が核兵器禁止条約に批准していない現状を憂い、「核兵器のない世界をつくれるよう一緒に行動していけたら、どんなにすてきかと思う」と観客に語りかけた。イベント後の会見で活動の原動力を問われると「一九四五年に生まれたこと。
東京新聞2018/7/17東京
病院では、ベトナム戦争で米軍が使用した枯れ葉剤の影響とみられる多発奇形症候群の子どもたちが生活していた。手のない乳児の遺体などが標本として保管されているのを見て「同じ命なのに」と衝撃を受けたという。この経験から、発展途上国で苦しむ多くの患者を救いたいと臨床工学技士を目指している。
東京新聞2018/7/17東京
米軍岩国基地(同市)の関係者15人も初めて参加。交流を深めながら、漂着したごみなどを拾い集めた。
中国新聞2018/7/17山口