2018年9月15日 普天間、宜野湾、オスプレイ、日本海、佐世保、辺野古、戊辰戦争

2018年9月15日の21件のメディア記事などをチェックしました。この日収集した新聞各社の報道には、佐世保、見どころ、乗用車、オスプレイ、クラブ、戦病死、バイオリン、県議会、戊辰戦争、パネル、さまざま、申し入れ書、最下位、日本海、リスク、立候補、波瀾万丈、普天間、辺野古、宜野湾、トラブル、などなどの語句が目に止まりました。21個のコンテンツURLを記録しました。
米軍の輸送機オスプレイが13日に秋田県大仙市上空を飛行しているのを市民が目撃し、写真を撮影した。米軍は4月から横田基地(東京)を拠点に日本本土でオスプレイの運用を始めており、飛行域が東北の日本海側にも広がり始めた動きの一環とみられる。
秋田魁新報2018/9/15秋田
日本記者クラブ福島取材団は十四、十五の両日、県内を訪れ、戊辰戦争百五十周年を迎えた白河市と会津若松市の現状に理解を深めている。全国の報道機関から記者約二十人が参加している。初日はJR新白河駅で鈴木和夫市長の出迎えを受けた後、NPO法人しらかわ歴史のまちづくりフォーラムの植村美洋専務理事の案内で市内を巡った。
福島民報2018/9/15福島
戊辰戦争を新たな視点から捉え直す機会とするとともに、関係する地域が理解を深め合うきっかけをつくっていきたい。県立博物館は、福島、新潟、宮城三県の博物館共同企画展覧会「戊辰戦争一五〇年」を開催している。約二百点の展示品のうち、半数の約百点は福島独自の展示品だ。
福島民報2018/9/15福島
14日午後7時15分ごろ、福島市の県道で、同市、女性(76)が、伊達市、陸上自衛隊員、男性(52)の乗用車にはねられた。女性は間もなく死亡した。福島北署によると、女性はひ孫と道路を横断中にはねられた。
福島民友新聞2018/9/15福島
米国の貿易赤字の元凶とみる中国との貿易戦争がエスカレートすれば、世界経済は再び揺さぶられる。リーマン・ショック後、米オバマ政権は再発防止のために大手銀行の監督や規制を強化する方針を打ち出した。しかし業界などの反対でたなざらしになったり、トランプ政権への移行に伴い後退したりしたものも多いという。
高知新聞2018/9/15高知
戊辰戦争150年に合わせ、白石市に拠点を置いた奥羽越列藩同盟や東北諸藩が新政府軍と戦った経緯を振り返る「激戦記録パネル展」が、同市中町の寿丸屋敷で開かれている。20日まで。河北新報が1988年に連載した企画「戊辰の役百二十年」の記事や掲載写真、戊辰戦争にまつわる絵図などのパネル約50点が並ぶ。
河北新報2018/9/15宮城
対馬市美津島町の対馬空港に13日午後4時45分ごろ、米軍の大型輸送ヘリコプター「CH53E」2機が緊急着陸した。天候不良と給油が目的で、14日に米軍の給油機から航空燃料の補給を受けた。2機が飛び立つのは15日午前の見込み。
長崎新聞2018/9/15長崎
友を奪った戦争、語学力を培った船の仕事、長崎原爆資料館でのボランティア。そして小説の登場人物になった逸話。A4判の140ページに、起伏に富む人生が凝縮されている。
西日本新聞2018/9/15長崎
戊辰戦争150年を記念して、新潟大の伊藤充特任教授が「村松藩の藩風」をテーマに語る。21日まで五泉屋菓子店で開かれている「思い出写真館」では、蒲原鉄道を特集している。すべて無料。
新潟日報2018/9/15新潟
九州防衛局によると、13日に天候不良のため長崎県の対島空港へ着陸していた米軍普天間飛行場所属のCH53E大型輸送ヘリコプター1機が15日午前11時ごろ、いったん離陸したが、機体トラブルのため同空港に再着陸した。
琉球新報2018/9/15沖縄
米軍普天間飛行場の危険性除去を「最重要政策」に挙げ「固定化を許さず、一日も早い閉鎖、返還を求め、基地負担軽減に力を注ぐ」と語った。佐喜真淳前市長による市政の継承で市民生活の向上を図るとし、69項目の政策を掲げた。
琉球新報2018/9/15沖縄
米軍普天間飛行場の名護市辺野古移設に伴う基地建設を巡り、沖縄県は14日、臨時の県議会を20日に招集し、埋め立ての賛否を問う県民投票実施に向けた条例案と補正予算案を提出することを決めた。「『辺野古』県民投票の会」(元山仁士郎代表)が県民の署名9万2848筆を集めて県に条例制定を請求していた。
琉球新報2018/9/15沖縄
米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古への新基地建設計画について「辺野古に基地を建設することなく、普天間の返還を実現する。同時に、日米関係や米国の安全保障戦略に悪影響を与えない。困難な三つの条件を同時に成り立たせる解決策の模索を、米国の皆さんとともに取り組んでいきたい」と、辺野古移設見直しの方針を説明した。
琉球新報2018/9/15沖縄
戦後は45年7月26日に米軍政府機関紙として「ウルマ新報」が現在のうるま市石川の収容所で発刊。「うるま新報」に改題後、47年4月に戦後の民間企業第1号として許可され、言論機関として復活した。その後、戦前の「琉球新報」の名を受け継ぎ、今に至る。
琉球新報2018/9/15沖縄
最大の争点である米軍普天間飛行場の移設問題では、早期の閉鎖、返還の主張は一致したが、名護市辺野古への移設については見解が分かれた。経済振興や子育て分野などでは独自の政策を掲げた。辺野古移設について、松川氏は「国防、外交は国の専権事項であり、地方公共団体の首長で解決するのは厳しい。
琉球新報2018/9/15沖縄
山口祥義知事が受け入れを表明した自衛隊輸送機オスプレイの佐賀空港配備計画など、佐賀県が抱える国策課題に絡み、与党第1党のリーダー候補がどう言及するのか注目が集まる。7日に告示された総裁選の演説会は全国4カ所で開かれる。
佐賀新聞2018/9/15佐賀
オスプレイや原発など国政レベルの課題もあるだけに、活動を見えるようにする情報公開を進めるべき」と指摘する。ランキングがワーストだったことについて県議会の石倉秀郷議長は「内容を承知していないのでコメントできる状態ではない」とした上で、「今後確認した上で、必要があれば議会改革検討委員会で議論してもらうように働き掛けることもあり得る」と述べた。
佐賀新聞2018/9/15佐賀
佐賀空港への自衛隊輸送機オスプレイ配備計画を巡り、小野寺五典防衛相は14日の閣議後会見で、佐賀県が自衛隊の空港利用の前提となる県有明海漁協との協議開始について、ノリ漁期が終わる来春以降になる見通しを示したことに関し、県の判断を受け止め、「誠心誠意対応していく」と述べた。
佐賀新聞2018/9/15佐賀
自衛隊輸送機オスプレイの佐賀空港配備計画を巡り、市民団体「平和・民主・革新をめざす神埼・吉野ヶ里革新懇談会」が14日、山口祥義知事宛てに受諾撤回の申し入れ書を提出した。自衛隊との共用を禁じた県有明海漁協と県の公害防止協定の順守を求めた。
佐賀新聞2018/9/15佐賀
親族からバイオリンの文化的な活用を託されたあゆーむの橋本淳一館長は「豊かな才能が戦争で断ち切られたことを再び知ってもらいたい」と、音色と共に紺野作品を紹介するコンサート開催を計画。8月上旬、山形弦楽四重奏団のバイオリン奏者中島光之さんに試奏してもらい、本格演奏には修理が必要だと判明した。
山形新聞2018/9/15山形
会場には高さ約30センチのロボットのプラモデルやゲームのキャラクターのフィギュア、岩国市の米軍岩国基地にも配備されている戦闘機FA18ホーネットなどさまざまな模型が並ぶ。高校生からプラモデルを作り続けているという俵会長(77)は「会員のさまざまな趣味が楽しめるので、興味がある分野の模型を見てもらい、会員に質問をしてもらえれば」と呼び掛けている。
山口新聞2018/9/15山口